まずはお問い合わせフォームまたは電話にてご連絡ください。当センターよりメールを差し上げます。

日本に滞在するビザに関するご相談であれば、ご相談内容に特に制限はありません。但し、具体的な手続き方法や必要書類の詳細については、お申し込み後となります。ご希望のビザに関する簡易的な要件チェックやアドバイスが一般的です。
無料相談は基本的には最大１時間とさせていただいております。

土日祝含め曜日はいつでも相談可能です。時間帯は基本的には 9:00～18:00 となりますが、場合により 20:00まで 対応します。
無料相談は完全予約制となっております。
「お問い合わせフォーム」からの申し込み時にご希望をお伝えください。具体的な希望日時を3つ程度挙げていただくとスムーズに対応し易いです。

無料相談後に、お問い合わせフォームまたはメール等でお申し込みの意思表示をいただくことで正式ご依頼とさせていただきます。
無料相談時に口頭あるいはメールにて意思表示をいただいても結構です。

ご依頼いただきましたら当センターよりお申し込み内容と料金見積もり、着手金振込先の銀行口座等を記載した確認メールをお送りいたします。
着手金のお振込みをいただくことで申し込み完了となります。

メール等でキャンセルの意思表示をいただくことで、キャンセルを受け付けます。

但し、着手金等の支払い済み費用の返金は致しかねますので、ご了承ください。
また、ビザ申請完了後のキャンセルについては、原則として残金のお支払いをご請求させていただきます。
（キャンセル理由によってはご相談に応じます。）

はい。英語でのコミュニケーション、サービス提供は可能です。

米国大学院の学位取得者や海外とのビジネス経験が豊富な者がおりますので、メール対応はもちろん、口頭でも、ビジネス英語コミュニケーションには問題ありません。
但し、英語のネイティブスピーカーはいませんので、あらかじめご了承ください。

中国語が話せる担当者はおりませんが、翻訳ソフト等を使用しておりますので、メールでのコミュニケーションは可能です。

ビジネスビザ取得サポートは、メール等でのコミュニケーションで完結できますので、中国語でも基本的には対応可能です。
但し、口頭でのご相談を中国語にてご希望される場合には、残念ながら対応不可となります。あらかじめご了承ください。

ビザ申請への不許可通知には、不許可の具体的な理由が記載されています。不足している書類や条件を確認し、適切な対応を取ることで、再申請が可能です。当センターでは、不許可理由の分析から必要書類の準備、改善案の提案まで、再申請に向けたサポートを提供します。

また、状況によっては、別のビザカテゴリーでの申請を検討することも解決策となります。当センターでは、お客様の状況に応じて最適なビザ取得方法をご提案いたします。